株主優待を楽しむ

 PERとは株価収益率です=株の現在値÷1株純利益   東証1部の平均PERは約15倍  「株価÷1株あたりの利益」今の株価が1株当たりの利益の何倍かを知ることができる。
会社の利益と株価の関係を表していて割安感を測ることができます。PERが低いほど、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安である。
PER(株価収益率)=時価総額÷純利益
PER(株価収益率)=株価÷1株あたりの利益
時価総額とは、株価×発行済株式数を指します。会社の丸ごとの値段を表します。
PERの変化としては、株価が下がればPERも下がります。株価が上がればPERも上がります。
純利益の視点から見ると、純利益が前年より増えればPERを下げる要因となり、純利益が前年より減ればPERを上げる要因になります。
同業他社とPERを比較することで割安感を読み取ることができます。業界により平均PERは異なります。これは業界によって成長力や安定力に違いがあるからです。
PERだけで投資判断するのではなく他の指数も参考にして総合判断すること。
PERは株価の割安感を測る一つの目安になります。

1株純利益=純利益÷発行株式数

PBRとは純資産倍率です=株の現在値÷1株純資産 「株価÷1株あたりの株主資本」です。今の株価が1株あたりの株主資本の何倍かを知ることができます。
この値が低い銘柄は割安であるといえます。ただし、この指数のみで割安感を判断してはいけません。他の指数と総合評価が必要です。
PBRで使われている資産価値は簿価(帳簿上の価格)であり時価ではないのでPBRそのままの数字を鵜呑みにしてはいけません。
PBRというのは、会社の純資産と株価の関係を表していて、株価の割安感を測ることができます。これを使うと、企業の持っている株主資本(純資産)から見た株価の割安感がわかります。
PBRが低いほど株価が割安であるといえます。
会社が仕事をやめて解散した場合に、総資産から支払義務のある費用を全て支払、従業員に所定の給与や退職金を払って、それでも資金が残った場合は株主の物となります。

株主資本とは、その企業に投資した「資本金」や「法定準備金」それを使って生じた利益の「利益余剰金」のことをいいます。別の言い方で純資産や自己資本ともいわれます。

株主資本比率は、株主資本を総資産で除した数値で、財務の安定性を測る指標の一つです。
株主資本は、株主からの払込金と、過年度からの利益の蓄積で構成されており、負債とは異なり、返済・支払を要しない資金であるため、総資産(負債+株主資本)に占める株主資本の割合を計算し、その比率が高いほど財務の安定性が高いと言われています。

(計算式)
株主資本比率=株主資本÷総資産×100(%)

ROEは企業の収益性を測るモノサシで株主資本利益率のことをいいます。株主の持ち分である株主資本に対して、どれだけの利益が上がっているかを示します。計算式は、
税引き後の利益(当期純利益)÷株主資本(×100%)
で求められます。ROEの数値が高ければ、企業が株主資本を効率的に使い、経営をうまく行なっていることになります。反対に数値が低ければ資金をうまく使いこなせずに下手な経営をやっていることを示しています。この指標は、PERやPBRと違って株価によって変動するようなことはありません。

IRとは、インベスターズ・リレーション(Investor Relations)の略。会社が投資家に対し、事業の動向や財務状況など投資の判断の際に求められる情報を提供していく活動を指します。投資家だけでなく、顧客や就職活動を行なう学生に向けて経営方針や活動状況を伝える目的もあります。具体的には決算や決算に関する詳細な説明、有価証券報告書や年次報告書などがIR情報といわれています。

REIT(リート)とは、不動産投資信託のことで、不動産への投資を少額資金で行なえるように証券化した金融商品です。投資家から集めた資金を、オフィスビルやマンションなどに投資し、その賃料収入を投資家に還元します。日本では2001年に誕生した金融商品ですが、日本のREITはとくにJ-REITと呼ばれています。証券取引所に上場されていて、証券会社などで購入できます。

ファンダメンタルズ(経済の基礎的な要因)とは、国や企業をとりまく経済の基礎的条件のことです。国の場合、経済成長率や雇用、物価などをあらわす指標で示されます。具体的にはGDP(国内総生産)や失業率、消費者物価指数などです。金利や為替も含まれます。
企業の場合、売上や利益といった業績、負債などといった財務状況を指します。

経済指標とは、各国の公的機関などが発表する経済状況を示す要因(金利や景気、貿易、雇用者数など)を数値化したものを指します。これにより経済の変化を探れます。市場は発表される前に、ある程度の数値を予想しているので、実際に発表された数値と事前の予想にどれだけのかい離があるかが重要になってきます。かい離が大きいと「サプライズ」となって、相場が大きく動く要因になります。

国内型(大型株、中型株、小型株)とは、株式を時価総額に応じて、その額が大きい順に「大型株」「中型株」「小型株」の3種類に分けます。東証第1部を例に挙げると、時価総額と流動性が高い上位100銘柄を「大型株」(TOPIX100算出の対象)、それに次ぐ上位400銘柄(TOPIX Mid400算出の対象)を中型株、それに含まれない株式を小型株といいます。大型株は流動性が高いものの、発行済み株式数が多く、値動きが鈍い傾向があります。逆に小型株は株価が変動しやすい傾向にあります。

株主優待・・・株には値上がり益と配当のほかに「株主優待」というオマケがついてくることがあります。株主に対し企業の利益を還元するサービスの一種です。たとえば食品メーカーや飲料メーカーなら自社製品、映画会社なら映画の鑑賞券といったように企業ごとに違ってきます。現在、株主優待を実施している上場企業は約3社に1社の割合なので(2016年3月現在)、投資の前に確認しておきましょう。
また、株主優待を受け取れるためには「権利確定日」に株を保有していなければなりません。3月末決算の企業であれば、3月末日の“3営業日前”が権利確定日になります。権利確定日は企業によって異なるのでチェックしておきましょう。

キャピタルゲインとは、保有していた資産の価格が値上がりすることによって得られる収益をキャピタルゲインといいます。株や債券に限らず土地や貴金属など幅広い投資商品についてキャピタルゲインは発生します。一般に価格変動が大きく、安く購入し高くなったところで売却すれば値上がり益(キャピタルゲイン)が得られます。
一般に低金利の時代、インカムゲインはせいぜい年利2〜3%、5%もつけばかなり有利な金融商品といえますが、キャピタルゲインであれば10%や20%の値上がり益も珍しくありません。