株主優待を楽しむ

用語の意義

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 PERとは株価収益率です=株の現在値÷1株純利益   東証1部の平均PERは約15倍  「株価÷1株あたりの利益」今の株価が1株当たりの利益の何倍かを知ることができる。
会社の利益と株価の関係を表していて割安感を測ることができます。PERが低いほど、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安である。
PER(株価収益率)=時価総額÷純利益
PER(株価収益率)=株価÷1株あたりの利益
時価総額とは、株価×発行済株式数を指します。会社の丸ごとの値段を表します。
PERの変化としては、株価が下がればPERも下がります。株価が上がればPERも上がります。
純利益の視点から見ると、純利益が前年より増えればPERを下げる要因となり、純利益が前年より減ればPERを上げる要因になります。
同業他社とPERを比較することで割安感を読み取ることができます。業界により平均PERは異なります。これは業界によって成長力や安定力に違いがあるからです。
PERだけで投資判断するのではなく他の指数も参考にして総合判断すること。
PERは株価の割安感を測る一つの目安になります。

1株純利益=純利益÷発行株式数

自己資本比率=自己資本÷総資産

総資産=純資産+負債

純資産=資本金+資本余剰金+利益余剰金+自己株式+評価・換算差額等

負債=流動負債+有利子負債+固定負債+その他

自己資本=純資産

株主資本比率=株主資本÷総資産×100(%)


PBRとは純資産倍率です=株の現在値÷1株純資産 「株価÷1株あたりの株主資本」です。今の株価が1株あたりの株主資本の何倍かを知ることができます。この値が低い銘柄は割安であるといえます。ただし、この指数のみで割安感を判断してはいけません。他の指数と総合評価が必要です。PBRで使われている資産価値は簿価(帳簿上の価格)であり時価ではないのでPBRそのままの数字を鵜呑みにしてはいけません。

PBRというのは、会社の純資産と株価の関係を表していて、株価の割安感を測ることができます。これを使うと、企業の持っている株主資本(純資産)から見た株価の割安感がわかります。PBRが低いほど株価が割安であるといえます。会社が仕事をやめて解散した場合に、総資産から支払義務のある費用を全て支払、従業員に所定の給与や退職金を払って、それでも資金が残った場合は株主の物となります。

株主資本とは、その企業に投資した「資本金」や「法定準備金」それを使って生じた利益の「利益余剰金」のことをいいます。別の言い方で純資産や自己資本ともいわれます。

株主資本比率は、株主資本を総資産で除した数値で、財務の安定性を測る指標の一つです。
株主資本は、株主からの払込金と、過年度からの利益の蓄積で構成されており、負債とは異なり、返済・支払を要しない資金であるため、総資産(負債+株主資本)に占める株主資本の割合を計算し、その比率が高いほど財務の安定性が高いと言われています。

(計算式)
株主資本比率=株主資本÷総資産×100(%)


ROEは企業の収益性を測るモノサシで株主資本利益率のことをいいます。株主の持ち分である株主資本に対して、どれだけの利益が上がっているかを示します。計算式は、
税引き後の利益(当期純利益)÷株主資本(×100%)で求められます。ROEの数値が高ければ、企業が株主資本を効率的に使い、経営をうまく行なっていることになります。反対に数値が低ければ資金をうまく使いこなせずに下手な経営をやっていることを示しています。この指標は、PERやPBRと違って株価によって変動するようなことはありません。

ROA(Return on Assetの略称)ともいう。
利益を総資本(総資産)で除したもので、分子の利益は、営業利益、経常利益、当期純利益などが使われ、総資本(総資産)営業利益率、総資本(総資産)経常利益率、総資本(総資産)純利益率、とそれぞれ定義されます。
企業に投下された総資本(総資産)が、利益獲得のために どれほど効率的に利用されているかを見る総合的な収益性を測定する指標の1つです。

(計算式)
売上高利益率(利益/売上高)×総資本(総資産)回転率(売上高/総資本)×100(%)

IRとは、インベスターズ・リレーション(Investor Relations)の略。会社が投資家に対し、事業の動向や財務状況など投資の判断の際に求められる情報を提供していく活動を指します。投資家だけでなく、顧客や就職活動を行なう学生に向けて経営方針や活動状況を伝える目的もあります。具体的には決算や決算に関する詳細な説明、有価証券報告書や年次報告書などがIR情報といわれています。

REIT(リート)とは、不動産投資信託のことで、不動産への投資を少額資金で行なえるように証券化した金融商品です。投資家から集めた資金を、オフィスビルやマンションなどに投資し、その賃料収入を投資家に還元します。日本では2001年に誕生した金融商品ですが、日本のREITはとくにJ-REITと呼ばれています。証券取引所に上場されていて、証券会社などで購入できます。

ファンダメンタルズ(経済の基礎的な要因)とは、国や企業をとりまく経済の基礎的条件のことです。国の場合、経済成長率や雇用、物価などをあらわす指標で示されます。具体的にはGDP(国内総生産)や失業率、消費者物価指数などです。金利や為替も含まれます。企業の場合、売上や利益といった業績、負債などといった財務状況を指します。

経済指標とは、各国の公的機関などが発表する経済状況を示す要因(金利や景気、貿易、雇用者数など)を数値化したものを指します。これにより経済の変化を探れます。市場は発表される前に、ある程度の数値を予想しているので、実際に発表された数値と事前の予想にどれだけのかい離があるかが重要になってきます。かい離が大きいと「サプライズ」となって、相場が大きく動く要因になります。


国内型(大型株、中型株、小型株)とは、株式を時価総額に応じて、その額が大きい順に「大型株」「中型株」「小型株」の3種類に分けます。東証第1部を例に挙げると、時価総額と流動性が高い上位100銘柄を「大型株」(TOPIX100算出の対象)、それに次ぐ上位400銘柄(TOPIX Mid400算出の対象)を中型株、それに含まれない株式を小型株といいます。大型株は流動性が高いものの、発行済み株式数が多く、値動きが鈍い傾向があります。逆に小型株は株価が変動しやすい傾向にあります。


株主優待・・・株には値上がり益と配当のほかに「株主優待」というオマケがついてくることがあります。株主に対し企業の利益を還元するサービスの一種です。たとえば食品メーカーや飲料メーカーなら自社製品、映画会社なら映画の鑑賞券といったように企業ごとに違ってきます。現在、株主優待を実施している上場企業は約3社に1社の割合(1350社)なので(2016年3月現在)、投資の前に確認しておきましょう。また、株主優待を受け取れるためには「権利確定日」に株を保有していなければなりません。3月末決算の企業であれば、3月末日の“3営業日前”が権利確定日になります。権利確定日は企業によって異なるのでチェックしておきましょう。


キャピタルゲインとは、保有していた資産の価格が値上がりすることによって得られる収益をキャピタルゲインといいます。株や債券に限らず土地や貴金属など幅広い投資商品についてキャピタルゲインは発生します。一般に価格変動が大きく、安く購入し高くなったところで売却すれば値上がり益(キャピタルゲイン)が得られます。一般に低金利の時代、インカムゲインはせいぜい年利2〜3%、5%もつけばかなり有利な金融商品といえますが、キャピタルゲインであれば10%や20%の値上がり益も珍しくありません。


インカムゲインとは、資産運用を行う際、その資産を保有している期間中に安定的に受け取りができる現金収入をインカムゲインといいます。銀行預金の利息、投資信託の収益分配金などがこれに相当します。不動産投資なら家賃収入、株式投資なら企業が株主に利益の一部を還元する配当もインカムゲインです。またFX取引において生じるスワップポイントもインカムゲインといえます。株式投資やFXなどではインカムゲインは利益が薄いことから従来軽んじられてきましたが、史上まれに見る低金利が続いている昨今、インカムゲインを見直す傾向が強まっています。


インフレとは、インフレーションの略。物やサービスの価格が上昇していく状況を指します。経済が活況になり、需要と供給のバランスが崩れたときに発生しやすくなります。総需要が総供給を上回ったときにも発生しやすくなります。賃金や株価は、物やサービスの価格上昇にあわせて上昇しがち。ただし賃金は遅れて上がるので、実質賃金は下がる傾向にあります。一方で貨幣価値は下がっていきます。インフレの逆の現象で、物価が下がっていく経済状況をデフレ(デフレーション)といいます。景気が悪くなったときにあらわれやすく、日本経済は長らくこのデフレに苦しんできました。


レバレッジとは、経済活動において、他人の資金を使うことで自己資金に対する利益率を高めることです。レバレッジの倍率を高めれば利益率も高まりますが、半面、リスクも大きくなります。FXにおいては、少額の証拠金(保証金)を預けて、その何倍もの取引を行えます。たとえば10万円の証拠金を預けて、100万円の取引を行えば「レバレッジは10倍」ということになります。かつてはレバレッジ100倍などという取引もできましたが、いまでは投資家保護のためレバレッジは25倍が上限となっています。


債券とは、投資商品の一つで定期的に利子を受け取ることができ、満期日を迎えれば全額を償還金として返してもらえるものです。一般に株式投資や投資信託より安全とされていますが、すべての債券が安全というわけではなく、元本割れする商品もあるので、リスクも考慮に入れて投資しましょう。債券には国が発行する国債や地方自治体が発行する地方債、一般企業が発行する社債などがあります。債券を発行する国や企業は、いわば個人投資家に「借金」をして運用するわけです。


スワップ金利とは、FXでは2国間の通貨の売り買いを行います。たとえば単純に米ドルを買った場合、それは円を売ったことにもなります。円以外の外貨同士の組み合わせで売買も可能です。このとき通貨には金利差があります。金利が低い通貨を売って、金利が高い通貨を買えば、その金利差(スワップ金利)分の利息を受け取れます。これをスワップポイントといいます。逆に金利が高い通貨を売って、金利が低い通貨を買えば、金利差分の利息を支払わなければなりません。


証券取引所(市場」)とは、投資家や証券会社が行なう株の売買を1カ所にまとめた取引所が証券取引所です。日本には規模がいちばん大きい東京証券取引所(東証)のほか福岡、名古屋、札幌にあります。日本を代表する企業が集まる東証第1部や第2部、新興企業を中心としたマザーズやジャスダックがあります。
東証の場合、取引時間は、午前9時〜11時半(前場)と、午後0時半〜午後3時(後場)になっています。

イノベーション(英: innovation)とは、物事の「新結合」「新機軸」「新しい切り口」「新しい捉え方」「新しい活用法」(を創造する行為)のこと。一般には新しい技術の発明を指すと誤解されているが、それだけでなく新しいアイデアから社会的意義のある新たな価値を創造し、社会的に大きな変化をもたらす自発的な人・組織・社会の幅広い変革を意味する。つまり、それまでのモノ・仕組みなどに対して全く新しい技術や考え方を取り入れて新たな価値を生み出して社会的に大きな変化を起こすことを指す。


オーバーアロットメントとは、新規公開株などの新株を引き受けた証券会社が、売出しの予定数量を超える数量が出た場合、対象企業の株主等から一時的に株券を借りて、公募・売り出しと同時の条件で投資家に販売することをいいます。これは、新株の募集後、流通市場での需給関係が悪化することを防ぐ目的で導入されました。


M&Aとは、企業の合併と買収のことです。M&Aを行う1つの目的は、同業者と合併することにより、今よりも地位(実力)を強いものにすることができます。もう1つは、新しい分野に参入する際に、その分野の地盤ができあがっている会社を回収(合併)することです。これより合併した会社を利用できるため0から始めるよりも効率をあげることができます。

配当
配当はインカムゲインの一つです。企業は広く投資家から資金を集めて事業を行ないます。そして利益を上げたときは、その利益の一部を投資家(株主)に還元します。これが配当です。配当は企業の業績によって増減します。赤字続きの企業であれば配当をなし(無配)にすることもあります。業績がよくなれば配当金を増やし(増配)、株価を上昇させる要因となります。逆に業績が悪くなれば配当金を減らす(減配)ことになり、株価が下落する要因となります。決算短信等で配当の有無、増減をチェックしましょう。

セリングクライマックスとは、株価が中長期的に下落していくなかで、外部環境の急変(政治や経済的な事件)や、投資家がみな悲観的になり一斉に売ることで起こる劇的な暴落のことを指します。「セリング=売り」のクライマックス(極地)ですから、その後は買いのチャンスにもなります。

出来高
株の売買が成立した株数を出来高といいます。出来高の推移と株価の動きには、関連性が少なからずあります。投資家からあまり注目されず株価が低迷しているときは、出来高も少ないものです。ところが、何かしら株価に好影響を与えるニュースが出たとき、出来高を伴いながら株価は上昇します。株価がピークに達したとき、出来高もピークに達することも多いのです。
逆にいえば急増していた出来高が減少に転じたとき、株価も下落に転じることが少なくありません。

反転
上昇傾向にあった株価が下落に転じたとき、逆に下落傾向にあった株価が上昇に転じたときに「株価が反転した」といいます。前者をとくに「反転下落」、後者を「反転上昇」といいます。いわば「トレンド転換」ともいわれるもので、「反転」後は、しばらくその傾向が続きがちなので、投資行動を起こすとき。そのタイミングを逃さないようにしましょう。

チャート
株価や為替の値動きをグラフ化したものをチャートといいます。株やFXでは「ローソク足チャート」と呼ばれるグラフがよく使われますので、一定期間の値動きを示すローソク足について説明しましょう(※1日の株価の動きを示す「日足」を例にします)。
ローソク足の記号である「足型」には、4つの株価が示されます。「始値(はじまりね)」(1日で最初につけた株価)、「高値(たかね)」(その日で最も高い株価)、「安値(やすね)」(その日で最も安い株価)、「終値(おわりね)」(1日の最後につけた株価)です。
始値より終値が高くなればローソクの「胴体部分」は白(赤)で示し、このローソク足をとくに「陽線」といいます。始値より終値が安くなれば「胴体部分」は黒(青)で示します。このローソク足をとくに「陰線」といいます。見た目で株価が上昇したか、下落したかが分かるようになっています。
始値と終値を示す「胴体部分」より、高値があれば上に一本線が描かれ(上ヒゲ)、安値があれば下に一本線が描かれます(下ヒゲ)。ヒゲを見ることで値動きを大きさがわかります。
始値、終値、高値、安値を「四本値(よんほんね)」といい、ローソク足をつくる対象を1日、1週間、1カ月と変えることで値動きの傾向をみることができます。

損切りとは、為替や株価が思惑と違う方向に動いたとき、評価損が発生します。「損切り」はこれ以上の損失の拡大を防ぐために、決済することをいいます。FXにおいては、証拠金を上回る損失が出ないうちに、強制的に決済されることがあります。それを「ロスカット」といいます。FXで勝つにはできるだけ損失を最小限に抑えたいので、あらかじめ自動売買で損切りを設定しておくとよいでしょう。

地政学リスク
ある特定の国や地域における政治的、軍事的、社会的に不安定な要素の発生を地政学リスクといいます。具体的には軍事的衝突やテロ、暴動の発生、あるいは政変などが当てはまります。こういった事態が発生すればその国の通貨は暴落することになります。かつては「有事のドル買い」などといわれていましたが、国際情勢が不安定になると、比較的安全な円が買われる(=円高の)傾向にあります。

自己株式の取得とは、企業が一度発行した株式を市場から買い戻すことをいいます。自己株式の取得や消却を行うことのメリットとして、株主側は流通する株式が減少することから需給が改善され株価の上昇につながります。一般的に企業の取得する自己株の取得比率が、発行株式総数の3%を超える株数を取得すると発表した場合、株価へのインパクトがあると言われています。企業によっては、10%を超える大型の自己株取得などを実施するケースもあり、需給が改善され株価は大きく上昇するケースもあります。
また、会社側にとって、自己株式の取得・消却を実施ことは企業側にとってもメリットが大きいです。主な理由はこの自社株の取得により株価は上昇しますので、M&A対策にもつながります。買収側にとって株価が高いと取得額が膨らむので、株価の高い企業はそれだけ買収防衛も図っていると言えます。
 自己株取得は、株主側にとって株価の上昇になるメリットがあり、企業側にとっては株主対策を行っているアピールになるのと、M&A対策にもつながることから、多くの企業で注目を集めています。

経済指標とは、政府などが定期的に発表する国の経常収支、財政状況、物価の状態などを数値化したものです。経済指標は、その国の経済状況などを把握する有力な手段となっています。この指標はその国の先行きなどを把握する大きな判断材料となっており、その指標が良ければ買われ、悪ければ売られる要因となります。まず国内の経済指標について見ていきます。下の表を見てください。

経済指標       公表機関    公表時期
国内総生産(GDP)  内閣府      年に4回
日銀短観        日本銀行     年に4回
景気動向指数(CI)  内閣府       毎月
機械受注        内閣府       毎月
完全失業率       総務省      毎月
国際収支        財務省        毎月
 この経済統計は国が発表している有名な経済統計です。これから国内総生産(GDP)を例に説明していきます。国内総生産(GDP)とは、その国で生産されたものの総額のことを言います。日本の場合、日本国内でどれだけのモノやサービスが生まれたのかを示しています。この数字が前年と比較して良ければ、株価は上昇します。逆に、悪かった場合、株価が下落する要因となります。
 次に海外の経済統計について解説していきます。日本はアメリカや中国などと経済関係が強いので、周辺国の動向によって株価が影響を受けることもあります。例えば、中国PMIが悪化したことにより同国の経済状況が悪化したと明らかとなった場合、主要な輸出先であることから、日本も景気が悪くなるのではないかと警戒され、日経平均株価が下落する要因となり得ます。海外で注目されている経済指標について、特に注目してもらいたい経済指標について以下の表にまとめました。

経済指標          国名(地域)
米国内総生産(GDP)   米国
米雇用統計         米国
中国PMI           中国
ユーロ圏         失業率 EU
 経済統計を知ることはその国の経済状況について、これからよくなるのか悪くなるのかを判断する手段となります。

株価と金利には密接な関係があります。一般的に、長期金利が下落した場合、株価は上昇します。長期金利とは取引期間が1年を超える債権などの金利をいい、例えば長期金利が3%から0.5%に下落した場合、投資家は、定期預金などに預けておくよりも株式に投資を行った方が有利だと考えます!このため、長期金利が下落した場合、株価は上昇します。皆さんは、金利が下落したときは、株式の買い時になりやすいと覚えておけば他の投資家よりも一歩先をゆくことができます。
 一方、長期金利が上昇した場合は、どうなるでしょうか。例えば、長期金利が2%から5%に上がった場合、投資家の多くが、リスクの大きい株式投資を行うよりも銀行などに定期預金を行った方が安全で、しっかりと儲けられると考えます。このため、長期金利が上昇した場合は、株価が下落するといわれています。

株の買い時・売り時を知る方法に、株価の動向(チャート)から判断する「テクニカル分析」があります(詳しくは次項で紹介)。もう一つ “企業の価値”から判断する「ファンダメンタルズ分析」があります。
 ファンダメンタルズ分析は「銘柄の選び方」で紹介した企業の業績や、株価の水準(割安か割高か)をもとに売買を判断する方法です。将来的に利益は伸ばせそうか、資産価値に比べて株価は割安に放置されていないか、為替など経営を取り巻く環境が変化していないかなど、状況の変化をとらえて売買します。
 なかでも重要なのが企業業績です。計画どおりに営業利益が出ているか、3カ月ごとに発表される決算短信や四半期報告書で確認します。
 とくに一年間の業績をまとめた決算発表(本決算)は、その後の株価の動向に影響するので注目しておきましょう(決算発表予定は各銘柄の「業績予報」から確認できます)。
一定期間の株価(終値)の平均値をつなげた線を「移動平均線」といいます。
「10日移動平均線」を例に挙げると、過去10日間の株価の終値を合計し10で割って算出します。この数値を毎日つなげるとなだらかな移動平均線ができます。
 移動平均線が右上に向かっている(上昇している)ときは株価が上昇トレンド、右下に向かっている(下落している)ときは下降トレンドということになります。
 このトレンドを読むことによって買いのタイミング、売りのタイミングが読み取れます。期間が異なる複数の移動平均線を組み合わせることによって、売買のタイミングを計ることも可能です
株式投資で売買益を得るには、買値より高い株価で売る必要があります。そこでいかに安い水準で買うか、高い水準で売るかのタイミングを計ることが重要になります。
 株価には、ある一定期間、一定の方向に動く習性があります。この方向性を株価のトレンドといい、株価が上がり続けるときは「上昇トレンド」、株価が下がり続けるときは「下降トレンド」といいます。
 これから上昇トレンドが始まると予測できれば「買いのタイミング」、これから下降トレンドが始まると予測できれば「売りのタイミング」ということになります。
 トレンドは、株価と移動平均線の位置と向きによって読み取ることが可能です。
短期間のうちに極端に株価が上昇したり、あるいは下落したりしたときは、その後反動で逆に動きやすくなります。これは株価と移動平均線の位置関係で判断できます。
 移動平均線からあまりに離れて上昇したとき、あるいは下落したときは、「一時的な異常事態」と判断されるわけです。株価と移動平均線の離れ具合を「かい離」といい、かい離が大きいとそこを埋めようとする市場心理が働くのです。
 株価が急落し、移動平均線から大きく下に離れたときは反動で上昇しやすくなり、大きく上昇し移動平均線から大きく上に離れたときは株価は反動で下落しやすくなります。
 ただし業績の変化などファンダメンタルズ(外的要因)があったときは、かい離を埋めることなくトレンドが続くケースが多いので、ニュースもチェックしておくことです。
株価の動きと取引量(出来高)の間にも密接な関係があります。株価が低い位置で小幅な値動きをしている状態では、出来高はあまり増えません。株価が上昇してくるにつれ、出来高も増えてくる傾向にあります。
 底値圏から株価が上向いたとき、それが一時的な上昇か、本格的な上昇なのかを見極めるには、出来高もチェックしてみることです。株価が上向いたとき、出来高も増えれば、本格上昇の確率が高いといえます。
 また株価の上昇が長らく続いた後、出来高がさらに増えたときは天井圏が近いシグナルとなります。
 逆に株価が下落し、底値圏で出来高が急増したときは、それが反転上昇の兆しとなるケースもあります(セリングクライマックス)。

株式市場には、4000近い会社が上場しています。これまで紹介した「売買タイミング」を、すべての銘柄で常時チェックするのは不可能です。
 普段から気にかけている株、所有している株の値動きをチェックしましょう。
 株価が急に値上がりした銘柄は、何か材料となるニュースがよくあります。それにより、今後も株価は上がりそうか(逆に急落した場合なら株価はいずれ戻りそうか)、判断して売買のタイミングを計ります。「値上がり率」などは週間、月間でも調べることができるので、期間を変えてじっくりと検討してみましょう。
 また、出来高は、発行済み株式数が多い「大型株」が上位に名を連ねやすくなっていますが、普段みかけない銘柄が出て来きたときも要チェックです。